Appleと教育…をやる学校とやらない学校の今後

2018.03.29
Apple Academy

2018年3月にApple Special Eventが開催されました。Appleが教育についてのキーノートを発表（プレゼンテーション）。この発表や情報、Appleの公式サイトなどを確認して、Apple academy（そろそろ名前をつけたい）が思った事をできるだけ省略して記していきたいと思います。

テーマは、ますます広がる格差・・・。

1. ＜ASE＞Appleと教育…をやる学校とやらない学校の今後

＜ASE＞Appleと教育…をやる学校とやらない学校の今後

もし私が公共の教育現場で働いてい、そしてApple製品を使っていいと言われたのなら、ワクワクが止まらないと思います。子供のイノベーションの爆発が教育現場で起き、毎日刺激に満ち溢れて、個性が伸び、今までにない価値観が生まれると思います。

そしてもしかしたら稼ぐ手段としても、もっとも強力なツールを手に入れられるのです。

思った以上にiPadの創造性が膨らむ

まずはAppleのサイトで紹介されているこの画像を紹介したいと思います。

画像はApple公式サイトより転載させていただきました。

Apple pencilというと、ペンタブレット（パソコンの横にパットを置いて、その上をペンで書く）を想像する人もいると思いますが、Apple pencilは以前までiPad Proでペアリングをして利用するものでした。汎用的ではなかったのが特徴かもしれません。

そのApple pencilがiPad（第六世代）にも使えるようになったことで、さらに教育に近づいた気がします。iPad Proは高額だっため、エンドユーザー向きではなく、どちらかというとクリエイティブな仕事をする人向けでした。今後はiPhoneやMacでも利用できるようになる噂もあります。

利用できるiPadモデル

iPad Pro（12.9インチ）（第2世代）
iPad Pro（12.9インチ）（第1世代）
iPad Pro（10.5インチ）
iPad Pro（9.7インチ）
iPad（第6世代）

この事でiPadでデスクワークがやりやすくなり、ビジネスライクになります。そうすることで子供世代にも教えることができる親も増えていくと思います。

素晴らしいのひとことです。ひつとのツールが生まれることで、ここまで可能性が広がるのかと、Appleの創造性はすごいなと関心します。

教育現場の管理がより強力に

先生が生徒のiPadの使用状況を1台のMacやiPadで管理できるようになります。また、複数のアカウント管理や場所の登録ができること、1台のiPadで複数人の生徒のアカウントが作れることで、台数を増やなくても良いので、省エネになります。

例：1クラス40人で3学年分必要な場合、120台必要だったのが、1台に3人の生徒アカウントを作ることでiPadは40台ですむようになります。

今後、家庭の状況でiPadを買えない生徒がでてくることを想定すると、やはり学校側でiPadを揃えていく必要があります。そう考えるとやはりアカウントが作れるということは非常に便利で費用を抑えることができます。

教育機関に導入しやすくするために、ハードもソフトも敷居がどんどん低くなります。

Apple教育で広がる格差

さて、今回のブログの表題にもありました、Apple教育をやる学校とやらない学校の今後ですが、これは私がIT業界にいたこと、教育機関からの情報を加味することで断言できます。

Apple教育をやる学校は少ない（日本の場合）

と、いうことです。今から説明しますが、なんだかんだ日本の公共教育はハードルが高く、ハードルが多い、そう感じます。逆を返せば、Apple教育を目指す学校は、生徒がテクノロジーへの興味関心をどんどん膨らみます。そして自立、独立した考えをもって新しいイノベーションを起こすことは容易に想像つきます。今後、日本の教育機関でAppleと教育を取り扱う学校に注目です。

どこに住んでいるかじゃない。どこの学校に通うか。

今までは都市部と地域で教育レベルの差がありました。しかしITによってひっくり返る可能性があります。

ー少人数の学校ほどAppleを取り入れるチャンスがある。

チャンスと思われる要因：経費と人数

経費：離島や地方で生徒数の増減はあまりなく一定の人数の学校では、少数のiPad購入ができ経費を抑えることができる。生徒数が多いと購入費だけで稟議を通し伺いをたて、さらに親御さんへの理解を得るための集会など、買う前の問題が多くあるでしょう。少ない人数であれば関係者も少ないので導入障壁は少ないと思います。

人数：少ない人数であれば先生が生徒へ教える距離感が近い点は良い点です。最新の技術を取り入れるため、生徒一人ひとりの知識・経験の差があっても、ひとりに対して指導する時間が多くなるので、まんべんなくフォローできます。しかし、人数が多いとそう簡単にはフォローできません。

地域・地方・離島・過疎地の下克上！？

だからこそ、離島や農村地域の学校の生徒が世界に一番近い環境になるのかもしれませんね。生徒数が少ない学校はぜひ前向きに検討してもらいたいです。

国、県、地域の補助金や助成金を利用

これは仕事で経験したことですが、地方に行けばいくほど、補助金や助成金の使い方が偏っています。ほとんど土木事業、そして観光事業・・・。今後はIT教育補填のための投資をして欲しいなと思います。

1年単位の投資では意味がない

1年で結果を出すことはできないと思います、せめて3年必要だと思います。少し適当ではありますが、以下のような計画を作って取り組むことで、成果がでると思います。

1年目：導入時期により、実施レベルと結果のバランスが保てない。そのゴールを決める1年目。

2年目：1年目の経験からひとつ上のレベルを目指す。成果物を増やすことに重きを置く。また、関係会社からどういった技術を学んで欲しいかヒアリングを行う。

3年目：仕事の現場レベルの課題をクリアする・アプリ、ソフト、作品をリリース（地域の財源にする）、次期生徒への課題準備、3年を通しての反省点、課題などを世界で共有。

1日1時間、を毎日続けるだけでとんでもない結果が出るのは目に見えています。得意不得意はあるものの、ひとりひとりにあった目標設定で生徒が大化けします。

ただ問題もあります。3年でApple（Mac・iPad）をしっかりと利用できる環境にもっていきたい・・・いきたいんですが、教員というのは転勤があります。3年 or 5年と・・・。